昨年もオレオレ詐欺の被害が多かったようですが、だまされる要因はどなたにもあると思います。
最近は金融や警察などの関係者に成りすますなど、その行為も巧妙になってきているので、被害にあった方を「なぜ?」と責めることなどできそうもありません。
で、だまされたことに気付くのは数時間か長くても１日くらいだと思いますが、もしこの期間が半世紀以上だとすると、その間有形無形の大切なものをどんどん失うかもしれませんので大変です。
何度も取り上げていることですが、戦後、ご承知のように、GHQは戦略的な計画に沿って日本人を洗脳しました。
この事実を最初に私たちに知らせてくれたのは、私の知る限りで言えば、「閉された言語空間」（江藤淳著、文春文庫）だと思います。
この大きな出来事を詐欺事件に喩えるのは適切ではないと思いますが、綿密な計画を立てて実行しているあたりは共通しているような気がします。
戦後行われていたこの活動を私は上記の「本」で知りましたが、「文庫版へのあとがき」に文庫本が出版される経緯と、その次のページで「初出」は昭和５７年だったことが書かれています。
ということは、それまで洗脳が行われていたということを公には知らされてなかったということになるのでしょうか。企画とその実行は、サンフランシスコ講和条約の調印で終了します。
しかし、その後も姿形を変え活動を続けている人たちがいるようですが、その歴史的な背景は昨年発刊された、No２３４で紹介しています、江崎道朗氏の「日本占領と『敗戦革命』の危機」（PHP新書）で把握することができます。
もちろん、どんなことでも「間違っている」とか「正しい」などと安易に決めつけることはできませんし、「洗脳することのどこが悪い」「だまされる方が悪いのだ」という意見もあるかもしれません。とまれ、百の議論より、問題とすべきことは活動による結果がどうだったかです。
例としてお隣の国を取り上げてみますと、ご存知の通り、「慰安婦問題」「徴用工訴訟問題」、それに「レーダー照射問題」などでつぎつぎと日本に対し「謝れ」「見返りを」などと要求してきています。
「レーダー照射問題」では、外交上異例の「無礼」という表現を使って批判していますが、このようなことをその国は米国に対しても言うでしょうか。
この事実から、もちろん他の理由もあるようですが、明らかに「日本は御しやすい、弱い国だ」と判断していると言えるでしょう。
「遺憾である」としか言えない国になっているということを、残念ながら認めなければならないということかもしれません。
「思いやり」とか「おもてなし」というのは、こういうことではない筈です。
どうやら、現時点では、戦略的に行われた洗脳は成功したと言えそうです。でも、「IWCはもはやクジラ愛好家の集まりとなっている」（２０１８年１２月３０日。産経新聞）と判断し、国際捕鯨委員会からの脱退や、レーダー照射問題では「まっとうな対話はできないと判断し、協議打ち切りを韓国側に突きつけた」（１月２２日。産経新聞）、それに「私的投資の損失を日産自動車に付け替えたなどとして会社法違反（特別背任）などの罪で起訴された前会長、カルロス・ゴーン被告（64）の保釈を認めない決定をした」（１月２３日。産経新聞）などから、「対応がいままでとは違ってきたな」と感じるのは、私だけではないと思います。
「この状態のまま、次の世代に引き渡せない」と活動しておられる方は、大勢います。